50代夫婦の平均貯金額はいくら？効率良く貯金する方法を解説

50代という年齢は、多くの人にとって仕事でのピークや子供の教育費負担、老後に向けた資産形成など、さまざまな金銭的課題が重なる時期です。

実際のところ、50代夫婦がどれくらいの貯金を持っているのか、気になる人は多いのではないでしょうか。

本記事では、50代夫婦の平均貯金額について、最新の統計データをもとに詳しく解説していきます。

記事後半では、効率的な貯金方法について紹介しています。

ぜひ最後まで読んで、将来のお金に備えましょう。

※当記事は2024年現在の情報になります。

※本ページにはPRが含まれます。

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50代夫婦の平均貯金額

金融広報中央委員会の世論調査によると、50代で2人以上の世帯の平均貯金額は1,253万円、中央値は350万円という結果でした。

「平均と比べて貯金額が少ない」と感じている50代夫婦は、まず平均貯金額の中央値350万円を目安にすると良いでしょう。

50代夫婦の気になる貯金事情について、以下の通り深掘りして解説していきます。

参照元：金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果』

50代夫婦の年収別貯金額

金融広報中央委員会の調査結果をもとに、貯金額の平均値・中央値を年収ごとに下記表にまとめました。

参照元：金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果』

上記表から、年収が高くなるほど、貯金額も増えることが分かります。

総数が最も多かった、年収300～500万円未満の世帯の平均貯金額は1,052万円、中央値は310万円です。

次いで多かった年収500～750万円未満の世帯は、平均貯金額が1,226万円、中央値が500万円となっています。

50代単身世帯と50代夫婦の貯金額を比較

一方で、50代単身世帯の平均貯金額は、平均貯金額が1,048万円、中央値は53万円でした。

50代夫婦の貯金額の中央値は350万円なので、なんと6.5倍ほども差があります。

50代夫婦で貯金がゼロの割合

50代夫婦で貯金がゼロの世帯の割合は、25.6％です。

50代の単身世帯の場合、貯金がゼロの世帯の割合は38.9％とさらに多いです。

単身世帯の場合、子供の教育費や養育費の負担がなく、自分の自由に使えることが貯金していない人が多い理由として考えられます。

50代夫婦で貯金がゼロの世帯の場合、子供の教育費・住宅ローン・親の介護費などが家計の負担となり、貯金する余裕がない可能性があります。

50代夫婦が貯金する理由

50代夫婦が貯金すべき理由として、以下が挙げられます。

自分たちだけでなく家族のために、さまざまなライフイベントに備えて十分な貯金をしておくことが大切です。

子供の進学・結婚支援

50代の夫婦が貯金すべき理由の1つが、子供の進学費用と結婚支援のためです。

幼稚園から高等学校までの教育費は、公立校に通うか、私立校に通うかで大きく差が出ます。

特に私立大学の入学・在学費用は、文系・理系ともに年間を通して数百万円となり、大学4年間で数千万円の支出となる場合も。

加えて、結婚費用のサポートも考慮すると、50代の段階でしっかりとした計画と貯金が求められます。

親の介護と相続準備

親の高齢化とともに、介護費用の準備も不可欠となります。

介護費用の月平均は10万円前後、10年間で1,000万円程かかると言われています。

介護用ベッドの購入代・老人ホームの入居金など、諸費用も考慮しなければなりません。

また、親が亡くなった場合の相続税や葬儀費用も考慮し、早めの対策と貯金が求められます。

遺産相続税の税率の目安は、以下の通りです。

参照元：国税庁『相続税の税率』

自分たちの老後資金

自分たちの老後資金の確保も、50代の夫婦にとって重要な貯金の理由です。

夫婦2人世帯の最低限の生活費は月々22万円ほどと言われています。

ゆとりのある生活を望む場合、さらに月14万円程度の上乗せが必要との声も。

65歳からの20年を考慮すると、最低限の生活費だけでも5,280万円、余裕のある暮らしをしたいなら8,640万円以上の老後資金が必要とされます。

老後資金を捻出するためにも、50代からの積極的な資産形成と計画的な貯金が不可欠です。

50代夫婦が効率良く貯金する方法

50代夫婦向けに、効率良く貯金する方法を以下の通り紹介します。

それぞれメリット・デメリットをチェックして、自分に合う方法で貯金を増やしていきましょう。

預貯金

50代ともなれば、突発的な出費や老後の準備が気になる時期です。

堅実に資産を保有したい50代夫婦におすすめなのが、預貯金です。

預貯金のメリット・デメリットをそれぞれ解説していきます。

預貯金のメリット

預貯金の最大のメリットは、生活の緊急資金として即座に利用できる点です。

3～6ヶ月分の生活費を預貯金として確保しておくことで、何か予期せぬ事態が発生した際も安心です。

また、市場の動きを気にすることなく、安定的な価値を持ったまま出し入れできます。

預貯金のデメリット

現代の経済状況下では、単に銀行に預けるだけでは資産はほとんど増えません。

また、手軽に引き出し可能なため、未来のための資金を早期に消費してしまうリスクも存在します。

NISA

NISAとは、少額投資非課税制度のことです。

NISA口座で購入した株式や投資信託などの譲渡益や、配当金が非課税となります。

通常は20.315%かかる税金を、NISA制度によって節税できる点がポイントです。

NISAには、以下2種類あります。

なお、2024年1月以降から新NISA制度が始まります。

主に以下の点が特徴となります。

NISAのメリット・デメリットについて、詳しく解説していきます。

NISAのメリット

NISA制度を活用すると、金融投資を少額から始められる点が大きなメリットです。

得られた利益は、年間の非課税枠内であれば、全額非課税となります。

例えば、つみたてNISAでは年間40万円までの投資が譲渡益や分配金の税金から免除されます。

通常、利益に20%程度の税金が課されることを考えると、大きなメリットです。

さらに、2024年1月以降は新NISA制度によって非課税保有期間が無期限化されるため、50代から始めても長期間のメリットを享受できます。

NISAのデメリット

NISAのデメリットもしっかり確認しておきましょう。

運用成績が不振の場合、元本割れのリスクも考慮しなければなりません。

投資のリスクは自己責任です。

十分な知識と理解を深めてから、投資を始めましょう。

特に、新NISA制度では非課税保有期間が無期限化されたため、売却のタイミングの見極めがより必要となります。

また、投資対象が幅広くなることで、金融商品を選ぶ際にはより慎重な判断が必要となります。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、50代から効果的に資産形成できる手段の1つです。

自分で掛金を拠出し、自分で運用し、老後に備えるための制度です。

iDeCoのメリットやデメリットについて、詳しく見ていきましょう・

iDeCoのメリット

iDeCoは、毎月の掛金が全額所得控除の対象となる点が大きなメリットです。

また、運用中の収益や利息は非課税となり、受取時にも税金が軽減されます。

投資信託・株式投資など金融商品の選択も可能で、資産を増やすチャンスが広がる点も魅力。

リスク回避を重視する人向けに、元本確保型の商品もあるので、投資初心者でも安心してスタートできます。

iDeCoのデメリット

iDeCoのデメリットは、原則60歳まで資金を引き出せない点です。

自由に資金を引き出せないため、急な出費に対応できないリスクがあります。

また、口座開設や資産運用に関連していくつかの手数料が発生するので、手数料コストも考慮する必要があります。

職業や収入によって、月々の掛金の上限が設定されているため、一律の投資額での運用は難しいことも覚えておきましょう。

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効率的な貯金方法・家計改善・資産形成のノウハウなどを、経験豊富な認定講師から学べます。

キッズ・マネー・ステーションは、幼児から大学生までの幅広い年齢層を対象として、マネー教育やキャリア教育、消費者教育の講座を提供している点が特徴です。

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親子で正しいお金の知識を学んで、家族の豊かな将来に備えましょう。

まとめ～50代夫婦は計画的な資産形成と老後への備えが重要～

50代夫婦の貯金額は、平均値が1,253万円、中央値は350万円でした。

子供の進学費や結婚資金・親の介護費用など、自分たちの老後資金以外にも貯金をしている50代夫婦は多い傾向にあります。

しかし低金利時代の今、預貯金だけでは資産は増えません。

資産を増やしたい場合、預貯金だけでなくNISAやiDeCoなど資産運用と組み合わせていく必要があります。

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