「金融教育の講師になるために必須の資格はある？」
「金融教育の講師に役立つ資格は？」
「金融教育の講師になるためにおすすめの教室は？」
金融教育の重要性が高まるにつれ、講師の役割も重要になっていますが、必須の資格はあるのでしょうか。
金融教育は専門的な知識が必要なお仕事です。
それだけに、冒頭で挙げたような疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。
また、金融に関わる資格は種類も多く、金融教育の講師に向いている資格選びに迷ってしまう方も多いことでしょう。
この記事では、金融教育の講師になるために必須の資格はあるのか、おすすめの資格や教室は何か、といった点を中心に、金融教育の講師について詳しく解説していきます。
最後まで読んで、金融教育の講師への理解を深めましょう。
※当記事は2024年現在の情報になります。
※本ページにはPRが含まれます。
目次
金融教育の講師に必須な資格は？
金融教育の講師になるためには、必須の資格はあるのでしょうか。
実は、金融教育の講師に必須の資格はありません。
「この資格がなければ金融教育の講師になれない」という資格がないため、たとえ金融に関する資格を持っていなくても、金融教育の講師になれる可能性はあります。
医師や弁護士、行政書士など、業務独占資格を持っていないとなれないお仕事がある一方、金融教育の講師にはこうした縛りはありません。
金融教育の講師になるための資格や免許の必要性
上で解説したように、金融教育の講師になるために必須の資格はありません。
しかし、そうかといって金融教育に役立つ資格や経験が全くない状態でも金融教育の講師になれるかというと、そうではありません。
金融教育の講師には、資産形成や資産運用、詐欺被害防止の知識や投資に関わる知識まで、お金に関する幅広い知識が求められます。
金融教育の講師を募集する求人を見ても、後ほど解説する「FP(ファイナンシャルプランナー)」をはじめ、金融に関する資格をもっていることを応募条件としている求人が多いです。
また、学校教育の場でも金融教育が重要になっていますが、政府は教員向けに金融教育の講師を派遣するなどしています。
こうした背景からも、金融教育に関わる資格や知識・経験が全くない状態では金融教育の講師になるのは難しいといわざるを得ません。
さらに、金融教育の重要性がより認知されれば、金融教育に携わる講師の責務も重大になります。
2023年10月現在は金融教育の講師になるための必須の資格はないものの、今後必須の資格が設立される可能性も否定できません。
金融教育の講師になるための必須の資格はないものの、何らかの関連資格を取得する必要性は、高いと考えましょう。
金融教育の講師に役立つ資格4選
金融教育の講師として活躍するには、どのような資格が役立つのでしょうか。
金融は奥が深い分野で、関連する資格も数多くあります。
今回はそんな資格のなかでもおすすめのものを、以下に4つ厳選しました。
金融教育の講師に役立つ資格4選
- FP技能検定
- 証券外務員
- DCプランナー
- 相続アドバイザー
①FP技能検定
ファイナンシャル・プランニング技能検定、通称FP技能検定は、日本FP協会が実施する国家検定です。
金融に関する専門的な知識や技術が証明されるため、金融教育に携わる講師としての信頼性や権威を高められる検定です。
FP技能検定は厚生労働大臣の指定を受けた試験機関が担当し、金融関連の職業能力を認定するものとして位置づけられています。
試験は1級、2級、3級のグレードに分かれています。
各等級には学科試験と実技試験がありますが、両方の試験は同じ日に実施されるため、受験者は両方の試験に一度に挑戦できるので、忙しい方にもおすすめです。
学科と実技の両方の試験に合格すると合格証書が発行され、その等級に応じて「ファイナンシャル・プランニング技能士」を名乗ることができます。
また、学科と実技いずれかのみに合格した場合、次回の受験時には合格した試験が免除されるので、不合格になってしまっても再挑戦するチャンスがあります。
参考:厚生労働省 jobtag ファイナンシャル・プランナー
②証券外務員
金融教育の講師として活躍するには、証券に関する知識も欠かせません。
そこで役に立つのが「証券外務員」です。
証券外務員とは、金融業界での非常に中心的な役割を果たす資格で、金融商品の勧誘はこの資格を持たない人には許されていません。
また、近年の金融緩和を経て証券会社だけでなく、銀行や保険会社、信託会社など、多様な金融関連企業で金融商品の取引が活発化している背景もあり、重要性が増している資格でもあります。
学歴や職歴、年齢、性別を問わず受験できるのもおすすめポイントです。
さらに証券外務員の知識は、株式や債券などの金融商品全般に関するため、得られた知識は金融教育の講師にはもちろん、自らの資産運用にも役立ちます。
③DCプランナー
金融教育で扱う重要トピックの1つが年金ですが、年金に関する知識を証明できる資格としておすすめなのが、「DCプランナー」です。
この資格の「DC」とは、「Defined Contribution(確定拠出年金)」の略ですが、専門性はDCに限定されるものではありません。
DCプランナーは確定拠出年金はもちろん年金制度全般に関する幅広い知識をもち、投資やライフプランについての深い理解も持っています。
このような背景もあり、年金に関する深い教育を提供する上で求められる深い知識の習得・証明が期待できる資格です。
DCプランナーは、年金制度の正しい知識を広めるという大切なミッションを持つ年金教育の専門家としての役目を果たすと同時に、新たな年金制度の適正な運営や管理にも携わっています。
金融教育の講師として活躍する上では、年金に関する知識も必要です。
年金知識のプロフェッショナルとして、ぜひ取得したい資格といえます。
④相続アドバイザー
金融に関する問題として見逃せないのが相続に関する問題で、相続税や贈与税など複雑な税金制度が絡みやすいです。
相続アドバイザーは、そんな相続に関する知識を証明できる資格で、同名の資格を「銀行業務検定協会」と「NPO法人 相続アドバイザー協議会」の2団体が運営しています。
銀行業務検定協会の相続アドバイザーは主に金融機関の職員をターゲットとしているので、今回紹介は、NPO法人 相続アドバイザー協議会が運営する相続アドバイザーについて解説します。
相続アドバイザーは、これらの要素に関する専門知識を持ち合わせており、相続に関するさまざまな問題や悩みに対する相談を受けられます。
相続に関連する手続きの中には、司法書士や税理士といった特定の国家資格を有する専門家のみが対応可能なものもありますが、相続アドバイザーは、こうした適切な専門家への橋渡し役としても重要です。
金融教育の現場でも、相続アドバイザーの知識は役に立ちます。
複雑な相続手続きや関連する税金について適切に開設できれば、差別化も狙いやすいです。
金融関連の資格を持っていれば金融教育の講師になれる？
上では、金融教育の講師になるうえで役立つ資格を紹介しました。
金融関連の資格を持っていれば、すぐにでも金融教育の講師として活躍できるわけではありません。
確かに金融関連の資格は専門的な知識や技術を有している証明となり、第三者からの信頼を得やすくなります。
ただし、実務経験が無い場合には講師の求人や依頼に応募できない場合も多いです。
金融教育の範囲は広く、専門性が求められる分野です。
多くの現役講師は金融機関や不動産業界での実務経験やFPとしての業務経験を持ち、深い知見を生かして指導しています。
講師としての資質では、聴講者に有意義な内容を具体的に伝える能力が不可欠です。
実務経験者であれば、自身の経験を基に具体的な話題を提供しやすいですが、資格を持っているだけではリアルな情報提供がしづらい場合があります。
資格を持っている一方で実務経験がない場合、実務経験なしでも応募できる求人や依頼を探しましょう。
金融教育の講師として活躍する場3選
金融教育の講師として働く場には、どのようなものがあるのでしょうか。
今回は代表的なものとして、以下の3項目を紹介します。
金融教育の講師として活躍する場3選
- フリーランス
- 金融機関の職員
- 民間企業所属の講師
①フリーランス
金融リテラシーの重要性が注目されるなか、多くの人々が知識習得を望んでおり、こうした需要に応える形で、ココナラやクラウドリンクスなどのフリーランス向けのプラットフォームでは、金融に関するセミナーや講座の募集が増えてきています。
また、フリーランスならではの柔軟なスタイルで、自らの教材やプログラムを工夫しての提供も期待できます。
ただ、フリーランスとして活動する際の課題も無視できません。
継続的な収入の確保や受講者の獲得には、努力と戦略が必要です。
自らのサービスをうまくPRするスキルや、複数のプラットフォームの効果的な活用が、成功の鍵といえます。
②金融機関の職員
金融機関の職員として活躍する中で、その専門的な知識と経験を活かして金融教育の講師としても注目される場が増えています。
行政や業界団体では、金融教育の普及を目指し、講師の人材を定期的、または不定期に募集しているので、こまめにチェックしましょう。
金融機関の職員は、日常業務で得られる実践的な知識や顧客とのコミュニケーション経験を活かすことで、聴講者にとって魅力的な講義を提供することが期待されます。
また、金融教育の普及に貢献することで、金融機関としての信頼やブランド価値の向上にも寄与できます。
③民間企業所属の講師
民間企業所属の講師として金融教育の舞台での活動は、背景となる組織や事業内容によって異なる特色を持ちます。
たとえば、保険代理店系FP事務所などの場合、講座やセミナー内容には営利色が色濃く出る場合が多いです。
中立性を旨とする場合よりも、特定の商品やサービスへの導入を意識した内容となることが考えられます。
一方で、銀行や証券などの金融機関での就職を考える際、講師としての仕事に専門的に就くケースは少ないです。
これらの金融機関は、主に金融商品の提供や顧客対応を中心とした業務をおこないますが、講師としての教育活動は限られています。
ただし、社内研修や特定の顧客向けのセミナーでの登壇機会は考えられます。
金融教育の講師になるためにイチオシの講座は「キッズ・マネー・ステーション」
資格を取得したからといってすぐに金融教育の講師になれるわけではないのは、先ほど解説した通りです。
また、たとえ資格を取得しても、金融教育の講師を名乗れるだけの知識が身につく保証もありません。
金融教育の講師を目指すなら、確実に実力を身につけたいですよね。
そこでイチオシなのが、金融教育の分野で18年以上の実績を持つ「キッズ・マネー・ステーション」が開催している「キッズ・マネー・ステーション認定講師 養成講座」です。
子供向けセミナーと大人向けセミナーとの違いや、受講者を飽きさせないためのポイント、年齢に応じた金融教育プログラムの活用法など、金融教育の講師に欠かせない知識を幅広く教えてくれます。
さらに、講座修了後に所定の書類を提出すれば、キッズ・マネー・ステーションのホームページに認定講師として掲載されます。
また、充実した教材データの使用権利も付与されるのも嬉しい点です。
興味のある方はぜひ参加して、金融教育講師への一歩を踏み出しましょう！
金融教育講師の今後
最後に、金融教育講師の今後について考えましょう。
金融教育への必要性や関心の高まりとともに、今後金融教育講師の重要性も増していくと考えられます。
また、政府は2024年の春を目途に、金融教育の発展や促進などを目的とする官民一体の新組織「金融経済教育推進機構」の設立を目指しています。
こうした背景からも、金融教育講師の役割や職責は重く、学校での教育はもちろん、社会人や高齢者むけの講演などさまざまな場面での活躍が期待されるお仕事です。
まとめ～金融教育の講師に必須の資格はないが無資格では講師になるのは難しい～
この記事では金融教育の講師に必須の資格はあるのかといった点を中心に、金融教育の講師を目指すうえでおすすめの資格や講座などを解説しました。
金融教育の講師を目指すうえでは、必須の資格はありません。
医師や弁護士のように業務独占資格が必要ではないので、たとえ金融関連の資格をひとつも持っていなくても金融教育の講師は目指せます。
ただし、金融教育の講師は専門的な知識がもとめられるので、無資格・未経験の状態では、金融教育の講師になるのは実質不可能といえます。
資格の取得や実務経験など、プロの講師に求められるキャリアが必要と考えましょう。
また、金融教育の講師を目指すうえでイチオシの講座が、「キッズ・マネー・ステーション認定講師 養成講座」です。
修了後には公式ホームページに掲載されたり、教材が使用できたりとさまざまなメリットがあります。
この機会にぜひ参加して、金融教育講師への道を目指してください。