「子供の貯金は毎月いくらがいいの?」
「子供の貯金を貯めるコツを知りたい」
このように悩んでいる方もいるでしょう。
子供への貯金は将来の教育資金に回したり、将来子供が独立したときに渡す資金にもなります。
しかし、具体的に毎月いくら貯金すれば良いのか悩んでしまうもの。
本記事では、子供の貯金は毎月いくらが良いのか、効率よく貯金する方法などについてまとめていきます。
※当記事は2023年現在の情報になります。
このページで分かること
- 子供の貯金は毎月いくらが良いのか
- 効率よく貯金する方法
- 子供の進学でかかるお金
- 子供のためのお金を貯める方法
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目次
子供の進学でかかるお金
子供の貯金を毎月いくらすれば良いのか把握するためにも、進学にかかるお金を把握しておきましょう。
幼稚園・小学校・中学校・高校で必要な教育費の目安
幼稚園 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 | 合計 | |
公立 | 223,647円 | 321,281円 | 488,397円 | 457,380円 | 1,490,705円 |
私立 | 527,916円 | 1,598,691円 | 1,406,433円 | 969,911円 | 4,502,951円 |
参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」
大学で必要な教育費の目安
授業料 | 入学金 | 施設設備費用 | 合計 | |
国公立 | 535,800円 | 282,000円 | ー | 817,800円 |
私立文系 | 815,069円 | 225,651円 | 148,272円 | 1,188,991円 |
私立理系 | 1,136,074円 | 251,029円 | 179,159円 | 1,566,262円 |
私立医薬系学部 | 2,882,894円 | 1,076,278円 | 931,367円 | 4,890,539円 |
参考:文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
幼稚園から大学までの必要な資金の目安をまとめていきましたが、公立と私立でも金額が大きく異なります。
すべて私立の学校に通う際は、公立の3倍以上の金額がかかることもあるので、子供としっかり話し合う必要があります。
毎月いくら貯金すればいい?年齢ごとの貯金額の目安
次に年齢ごとの貯金額の目安を見ていきましょう。
0〜6歳
子供の年齢が進むにつれて、養育費や教育費も増加する傾向があります。
そのため、学校生活がスタートする前は貯金する絶好のタイミングです。
この時期は児童手当などが受け取れるため、可能ならば生活費としてではなく、未来の教育費として取っておくといいでしょう。
貯金は生活費の余剰分からではなく、目標の金額を定めて先に積み立てることが成功のポイントです。
幼少期の目安として、月々3万円から5万円の貯金がおすすめです。
例えば、毎月5万円を5年間積み立てれば、300万円になります。
教育費がかさむ前にまとまった額を準備できるので、幼少期から計画的に貯金を始めていきましょう。
7〜15歳
7〜15歳は小学校から中学校までの期間を想定します。
私立か公立か、習い事の有無によって教育費は個々に異なりますが、この時期も児童手当が受け取れる年齢です。
ただし、子供が7〜15歳の時期の親は住宅ローンを抱えていることが多く、貯金にまわす余裕が限られるかもしれません。
無理をせずにコツコツと蓄えていくことを重視しましょう。
目安としては、月々2万円から3万円ほどの貯金がおすすめです。
9年間にわたって毎月3万円を積み立てれば、324万円が溜まり、子供が生まれてからの総額で言えば624万円になります。
16〜18歳
16〜18歳は高校入学から卒業までの期間です。
大学進学のためのお金を貯めるための最後のスパートと言えるでしょう。
しかし、高校生の間には大学受験の準備にかかる費用として、塾や通信教育、教材代などがかかります。
学費以外にも出費が増える時期なので、うまく貯金が進まないかもしれません。
家計が厳しい場合、月に1万円から2万円の貯金を目指しましょう。
そしてボーナスの際には、5万円程度の余裕を持たせて積み立てることをおすすめします。
3年間にわたって月々2万円の貯金を行えば、合計72万円が溜まります。
ボーナス月に5万円を加えると、18万円がプラスされるので合計90万円になります。
少しずつの貯金でも、年月を重ねれば大きな金額になるので焦らなくて大丈夫です。
子供が幼い頃からコツコツと貯金しておけば、大学進学ができる金額を貯められるので、無理せず続けることが大切です。
今回解説した数字はあくまでも目安です。
必ずしも上記の通りに貯金できるとは限らないので、無理せず家計のペースに合わせて貯蓄していきましょう。
子供のためのお金を貯める方法
子供のためのお金を貯める方法がわからないと悩んでいる方も少なくありません。
また、貯金が苦手な方にとっては、将来のお金を貯めるのに苦労してしまうでしょう。
ここからは子供のためのお金を貯める方法をご紹介します。
定期預金を活用する
定期預金は、一定期間お金を預けておくことで利息がついて、資金が少しずつ増えていく貯蓄方法です。
まずは子供の将来のためにいくらのお金を貯めたいのかを考えましょう。
その目標金額に基づいて、適切な期間と利率の定期預金を選びます。
定期預金は通常1か月から数年の期間を選べますが、期間が長いほど利息も高くなる傾向があります。
定期預金のメリットは、利率が比較的高く安定していることです。
また、一定期間お金が使えないため、無駄遣いを防ぎやすくなります。
子供の成長に合わせて長期間の定期預金を選ぶことで、将来の教育資金や進学費用などを準備できるでしょう。
しかし、デメリットもあるので注意が必要です。
定期預金は一定期間お金を動かせないため、急な出費に対応しづらい点が挙げられます。
さらに、利息の受け取り時期や税金にも注意しなければいけません。
定期預金を活用する際には、子供の将来の目標や家計の状況に合わせて適切な期間や金額を選ぶことが大切です。
NISAを活用する
NISAは株式や投資信託などに投資することで利益が上がり、その利益が非課税となる制度です。
ただし、NISAを活用する際には、いくつか注意しなければいけないポイントがあります。
まずは、定期預金の時と同様に子供の将来のためにいくらのお金を貯めたいのかを考えましょう。
NISAは一定の投資上限額がありますが、長期間の投資を考えた場合は将来の資産形成に役立つ可能性があります。
また、適切な投資商品を選ぶことが大切です。
株式や投資信託など、リスクとリターンのバランスを考えて選びましょう。
子供の将来を見据えた運用方針を考えつつ、適度なリスクを取ることで、資産の成長が期待できます。
しかしNISAは非課税制度ですが、制度の運用や税制改定に注意が必要です。
特に長期間の運用を考える場合は、将来の税制変更にも対応できるように今から計画を立てることが大切です。
NISAを活用することで、子供の将来のための資産形成をサポートできます。
ただし、投資にはリスクが伴うため、慎重に計画を立てながらリスクを最小限に抑えるための工夫を凝らすことが大切です。
教育ローンを活用する
子供のためのお金を貯める方法として、教育ローンを活用することが考えられます。
教育ローンは、子供の進学や教育にかかる費用を賄うために借り入れる制度のことです。
教育ローンを活用する際は、将来の子供の進学や教育にかかる費用を事前に計算しておきましょう。
大学や専門学校などの学費や生活費、教材費などをしっかりと見積もることが大切です。
信頼性のある金融機関から教育ローンを選ぶのも重要なポイントです。
金利や返済条件、借り入れ限度額などを比較検討し、家計に合ったローンを選びましょう。
また借り入れ前に、返済計画を立てておくことが重要です。
子供の進学や卒業後の就職による収入増を見越して返済計画を立てることで、無理なく返済ができるようになるでしょう。
ただし、教育ローンは借金と変わらないので、将来の返済負担についてよく考えておかなければいけません。
ローンの返済が家計にどのような影響を与えるかをしっかりと考えながら、返済計画を立てることが大切です。
投資で資金を増やす
投資は、長期的な視点で資産を増やす手段として有効です。
投資をする際は、投資の種類やリスクについて事前に勉強しておく必要があります。
株式投資や債券投資、投資信託などさまざまな選択肢があるため、自分のリスク許容度や投資目標に合った方法を選びましょう。
また投資はリスクが伴うため、資産の分散が大切です。
複数の銘柄や資産クラスに投資することで、リスクを分散できます。
特定の銘柄や市場の動向に影響されにくくなるので、貯金額に大きな影響が出るのを防げるでしょう。
投資は時間をかけて資産を増やすものなので、長期的な視点が重要です。
子供の教育資金を増やすためにも、早めに始めることがポイント。
さらに投資の際には、専門家のアドバイスを受けることも検討しましょう。
金融アドバイザーや投資顧問と相談しながら進めることで、自分に合った投資戦略を考えられます。
ただし投資は、資産を増やす可能性がある一方で、リスクも伴います。
リスクに対する十分な理解と情報収集を行い、慎重に投資を進めることが重要です。
副業で収入を増やす
副業は本業の収入に加えて追加の収入を得る手段です。
副業を始める際は、本業との両立を考えましょう。
副業が本業に支障をきたさないように、時間や体力面で無理のない範囲で取り組むことが大切です。
また、自分のスキルや趣味を活かした副業を選びましょう。
自分が得意な分野や興味を持っている分野で働くことで、モチベーションが維持しやすくなります。
副業の種類は多岐にわたります。
フリーランスの仕事やアフィリエイト、クラウドソーシングなどさまざまな選択肢があるので、自分の生活スタイルに合った方法を選びましょう。
副業で得た収入は、子供のための貯金や教育資金に充てられます。
ただし副業を始める際には、労働条件や税金などの法律や規制にも注意が必要です。
事前にしっかりと情報を収集し、適切に取り組みましょう。
さらに、企業によって副業が禁止されていることもあります。
副業を始める際は、自分が働いている企業が副業を許可しているか確認した上で始めましょう。
児童手当を貯金に回す
児童手当は子供を養育するための支援として支給される公的な給付金です。
児童手当は毎月一定額が支給されるため、定期的な収入源として確保できます。
手当を貯金に回すことで、子供の将来に向けた資金を着実に積み立てられるでしょう。
児童手当の支給額は家庭の収入によって異なりますが、小額でも子供が幼い頃から貯金することで将来的には大きな金額になる可能性が高いです。
大学進学や資格取得など、子供が成長する際に必要な経費をカバーするために活用できるでしょう。
子供の貯金について悩んでいるならキッズ・マネー・ステーションがおすすめ
「子供の将来の資金をうまく貯められるか自信がない」
「本当に少額からでも将来の教育資金として活用できるのか」
子供の貯金について様々な疑問や不安を感じている方も多いでしょう。
しかし、悩んでいても物事は解決しません。
悩みや不安があるなら、解決できるように行動することが大切です。
子供の将来の資金について悩んでいるなら、ぜひキッズ・マネー・ステーションへの参加をおすすめします。
キッズ・マネー・ステーションでは子供のためのお金に関するプログラムが豊富に揃っています。
幼稚園から大学卒業までどれだけの金額が必要なのか、家計のやりくりの方法、教育資金を貯める方法など様々なことが学べます。
また、お子さんと一緒に参加できるプログラムもあるので、一緒に参加してみるのも良いでしょう。
難しく感じるお金のことも楽しく学べるように環境が整っているので、続けやすいですよ。
家族で参加して、子供の将来の資金を貯めるための方法を共有するのもおすすめです。
まとめ
今回は子供の貯金は毎月いくらしておくのが良いのかについてまとめました。
子供が成長するにつれて必要な教育資金は増えていくので、子供が生まれた時から貯金を始めるのがおすすめです。
特に0歳から6歳までの間は学校にかかる費用が少ないので、貯金する絶好のチャンスでもあります。
幼少期は毎月3〜5万円をがんばって貯金して、学校に上がった時に毎月の貯金額を減らすのも1つの手です。
何よりも大切なのは無理しすぎないことです。
教育資金を貯める方法には定期預金やNISAなど様々な選択肢があります。
家計に大きな負担をかけず教育資金を貯めるためにも、家族で話し合いながら貯金方法を決めていくと良いでしょう。