子供のための資産形成！将来に備えたい親子におすすめ資産運用の方法

「子供のために資産形成をした方が良いというけど、何から始めればいいの？」
「子供のためにはいくら必要？」

子供のためにお金を貯めないといけないと考えているものの、実際いくら必要なのか、どうやって貯めればいいのかが分からず悩む人は多いです。

子供を育てるために必要な金額は1,000万円と言われていましたが、現在は私立への進学も考慮に入れた2,000万円が主流になってきています。

しかし「そんなお金はない！」と焦ってしまった人もいるのではないでしょうか？

このページでは、子供にかかる費用の具体的な金額や子供のためにできる資産形成のおすすめの方法を解説していきます！

記事後半では資産形成するうえでの注意ポイントもあわせて解説しているので、最後まで読んで将来のための参考にしてくださいね。

※当記事は2023年現在の情報になります。

子供のために資産形成をすべき理由

少子高齢化が急速に進むなか、将来に備えて子供のための資産形成が注目され始めています。

冒頭でも触れましたが、子供一人あたりにかかる費用は1,000万円といわれていましたが、近年は私立に進学する可能性を踏まえて倍の2,000万円が必要だといわれています。

さらに親自身も老後資金を年金だけに頼らなくて済むよう、老後資金を形成していく重要性を意識する人が増えていますね。

しかし子供と自分のためとはいえ、2,000万円以上の大金を用意することは簡単なことではありません。

だからこそ子供がいる家庭では早期から資産形成をしていくことは、とても大切です。

子供のための資産形成には2,000万円が必要！

なぜ2,000万円もの大金が、子供一人あたりに必要なのでしょうか。

子供にかかる費用には、基本的に養育費と教育費の2種類があります。

教育費とはいわゆる学費のことで、養育費とは食費・衣服代・医療費など教育費以外にかかる費用を指しますよ。

節約しやすい養育費とは違い、教育費は子供を育てるために必ずかかる金額です。

ここでは幼稚園（保育園）～大学までにかかる教育費を、公立・私立への進学と分けて具体的な金額で解説していきます。

2,000万円の内訳や費用の目安を把握して、子供のための資産形成を始める参考にしてください。

幼稚園/保育園の費用の目安

幼稚園または保育園にかかる3年間の教育費用を、上記表にまとめました。

幼稚園の場合、公立と私立で倍以上の費用の差がありますね。

保育園の場合も、認可保育園か認可外保育園で倍近く費用が異なります。

さらに上記の教育費に加え、給食費や学校外活動費が加わることも忘れないでくださいね。

なお2019年10月以降、幼児教育は無償化になりました。

対象の幼稚園や保育園では3歳～5歳の子供は教育費が無料になりますが、幼稚園の場合は月額25,700円までと上限がありますよ。

小学校の費用の目安

上記表は、小学校6年間の公立と私立それぞれでかかる教育費です。

私立小学校に通うとなると、6年間の教育費には1,000万円近くかかっていますね。

公立の教育費と比べると、5倍近い差があります。

子供の将来を思って私立へ進学させたい場合、早期から資産形成を始めた方がよさそうですね。

中学校の費用の目安

上記表は、中学校3年間にかかる教育費を公立と私立ごとにまとめています。

公立中学校の3年間の教育費が、私立中学校の約1年間の教育費に相当していますね。

幼稚園から私立に進学し続けると、中学までに総額1,537万円かかっていますよ。

高校の費用の目安

次に、高校3年間にかかる教育費をみてみましょう。

高校は中学校と比較すると、教育にかかる費用が抑えられています。

ただし公立と私立で比較すると、やはり倍以上の差がありますね。

例えば中学までは公立で高校から私立へ進学すると考えると、総額695万円と現実味がある金額に感じますね。

大学の費用の目安

最後に、大学4年間でかかる教育費を確認しましょう。

国立・公立に比べて、私立は施設設備費が含まれるため高額になっています。

子供の大学進学のための費用は、300万円～400万円を目安にできそうですね。

大学進学にいたるまでの教育費を概算すると、公立のみであれば1,000万円以内におさまり、私立のみであれば2,000万円以上のコストがかかります。

教育費にくわえ養育費や結婚資金が加味されると考えると、2,000万円の資金を用意できると子供に選択肢がある状態で子育てができると分かりますね。

子供のためにできる資産形成におすすめの資産運用

子供のための資産形成にはさまざまな方法があり、どのように始めればいいのか迷ってしまいますよね。

ここでは気軽に始めやすいおすすめの資産運用を、下記の4つ解説していきます。

1. 積立定期預金
2. 学資保険
3. 投資信託
4. NISA/つみたてNISA/ジュニアNISA

それぞれの特徴やメリット・デメリットについて詳しく解説しているので、自分に合う方法はどれかを選ぶ参考にしてください！

①積立定期預金

もっとも一般的な資産形成の一つが、積立定期預金です。

毎月一定額を普通預金から振り替えることで、まとまった資金を計画的に貯金していけます。

毎月一定額を自動で振り替えてくれるので、うっかり使い込んでしまう心配がないので安心ですよ。

ボーナス月だけ増額したり500円/月で設定するなど、積立定期預金の方法は自分好みに合わせられるのがメリットです。

普通預金よりは金利が良いため、長期的な資産運用に向いています。

ただし満期になるまでに中途解約してしまうと、期日前解約利率が発生し普通預金と同じ金利になる場合が多いのがデメリットです。

とはいえ元本割れ（元の金額が減る）わけではないので、堅実に貯めていきたい人に向いています。

②学資保険

次におすすめの資産運用は、学資保険です。

学資保険は貯蓄型の生命保険で、毎月保険料を支払うことで子供の入学時や進学時に満期保険金や祝い金を受け取れます。

基本的に、18歳になるタイミングを満期とすることが多いです。

学資保険は、契約期間中に親（契約者）が亡くなった場合は保険料が免除されるうえ、満期保険金や祝い金を受け取れます。

親に万が一のことがあっても子供の教育費が支払われる点が、学資保険のメリットですね。

デメリットとしては、途中で保険料を引き出せないことと、中途解約時に元本割れのリスクがあることです。

学資保険に加入するかどうかは、長期的に資金の余裕があるかどうかを検討してから決めましょう。

③投資信託

投資信託（投信）では、投資のプロに資産運用を任せて得た利益を受け取れます。

投資のプロに運用を任せるので、投資に関する専門的な知識が不要な点が投資信託の特徴ですね。

少額からでも始められる投資の一つで、分散投資でリスクを軽減しやすいのがメリットです。

ただし元本保証がない点が、投資信託のデメリットとなります。

プロが運用するとはいえ株式市場の動向や世界情勢によって運用成績は変動するため、リスクはゼロではありません。

リスクは承知のうえでリターンを求めたい人は、投資信託の導入を検討してみてください。

④NISA/つみたてNISA/ジュニアNISA

NISAとは少額投資非課税制度のことで、NISAを利用することで投資で得た利益が非課税になります。

NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAの3種類の特徴を、下記の通りまとめたのでまずはご覧ください。

それぞれ、非課税期間・非課税投資枠が異なります。

通常は投資で得た利益には約20％の税金が課税されるのに対し、非課税期間があるのがNISAの大きなメリットです。

とはいえ元本保証がされるわけではないので、損をするリスクももちろんあることは覚えておいてください。

つみたてNISAは2037年まで投資可能な制度ですが、NISAとジュニアNISAは2023年で投資可能期間が終了します。

NISAを始める人は、リスクを理解したうえで自分が納得できる運用をしていきましょう。

子供のための資産形成の注意ポイント

資産形成を始めるにあたり、注意すべき6つのポイントを解説していきます。

事前に注意ポイントを把握しておくことで、スムーズに資産形成を始められるのでぜひ参考にしてください。

1. 預貯金用の口座は子供名義にして資産管理する
2. NISAとつみたてNISAは子供名義にできない
3. 子供の教育費を親が使ってしまわない
4. 生活費を見直す
5. 児童手当・お年玉・お祝い金などの使い道は貯金だけではない
6. 子供にも金融教育はした方が良い

①預貯金用の口座は子供名義にして資産管理する

預貯金用の口座は、親の名義にするべきか子供の名義にするべきか、迷うポイントでもありますよね。

おすすめは、子供名義にしておくことです。

口座を子供名義にして資産管理をすることで、普段の生活費と明確に区別できます。

子供のための預貯金という意識も高まるので、うっかり使い込んでしまう心配も減りますよ。

ただし、子供名義の口座に預貯金する際は、贈与税に注意してください。

贈与税は、年間110万円までは非課税ですがそれ以上は課税対象となります。

贈与税を回避する方法として年間110万円までの贈与に抑える、または教育資金の一括贈与制度の利用などがありますよ。

②NISAとつみたてNISAは子供名義にできない

NISAについて上述で解説しましたが、NISAとつみたてNISAは子供名義では口座開設ができないので注意してください。

NISAとつみたてNISAで口座開設ができるのは、20歳以上と定められています。

子供名義でNISAを始めたい人は、ジュニアNISAを選んでください。

ただしジュニアNISAは子供が18歳になるまで払い出しができないので、資金に不安がある人は利用を慎重に検討しましょう。

③子供の教育費を親が使ってしまわない

子供のための資産形成とはいえ、目標2,000万円はかなりの大金です。

地道にコツコツと貯めていくためにも、計画的な資産運用が重要になります。

直近の生活費のために、子供の教育費に手をつけてしまわないよう気をつけてください。

自信がない人は、払い出しができないジュニアNISAや積立定期預金などが向いていますね。

④生活費を見直す

資産形成をしたいけど、「そんな余裕はない！」と不安に思う人は多いです。

まずは、家計簿をつけて生活費を見直してみましょう。

生活費の内訳を目で見て管理することで、無駄な支出を発見しコストを抑える効果がありますよ。

特におすすめなのが、保険料やサブスクなどの固定費の見直しです。

定期的に家計を見直すことで無駄な支出を減らし、子供のための教育費を確保していきましょう。

⑤児童手当・お年玉・お祝い金などの使い道は貯金だけではない

児童手当やお年玉、お祝い金を、堅実に貯金している人は多いです。

しかしこれらの資金の使い道を、貯金だけで終わらせるのはもったいないです！

子供のためのお金の一部を、子供に実際に使わせるのもアリなんですよ。

「子供にお金を持たせるのは良くないことだ」と考える人は一定数いますが、子供のうちから家庭でお金について学ぶ機会を与えることは大切なことなんです。

詳しくは後述で解説しますので、要チェックですよ。

⑥子供にも金融教育はした方が良い

子供のための資産形成はもちろん重要ですが、子供への金融教育も意識してみましょう。

お金をあげるだけでなく、お金の使い方を学ばせることが子供の豊かな将来につながります。

現在の日本は高校に入学するまで、学校でお金について学ぶ機会はありません。

お年玉などの一部を子供に渡して、投資について考える機会を与えてみてください。

お金を稼ぐ大変さやお金を増やす方法を早期から学んでいくことで、将来自分の判断で効率的な資産運用をできるようになりますよ。

子供のための資産形成は「キッズ・マネー・ステーション」で学べる！

資産形成といっても、さまざまな方法があります。

「いろいろ情報収集したけど、結局どれが良いの分からない…。」と思っていませんか？

投資信託やNISAなども一般に浸透し始めましたが、リスクが気になって実行できていない人は一定数いますね。

キッズ・マネー・ステーションでは、幼児から大学生までの児童・生徒向け、親子向けの「マネー教育・キャリア教育・消費者教育」の講座を多数実施しています。

子育て経験や教職経験のあるプロの講師が、実体験を活かして教えてくれますよ！

正しいお金の使い方や投資の知識・ノウハウを身につけられれば、自信を持って資産形成が始められるようになります。

キッズ・マネー・ステーションは、親子でお金について学べる講座が盛りだくさんです。

「お金オンチ」ではなく「自立する力」を親子で学び、資産形成に活かすならキッズ・マネー・ステーションがおすすめですよ。

【まとめ】子供のための資産形成はできることから始める

このページでは、子供一人あたりかかる教育費やおすすめの資産形成の方法について解説しました。

子供のために資産形成しようと計画している人は、2,000万円を目安にするとよいですよ。

資産運用はさまざまありますが、自分に合ったものを選んだりリスク分散のために複数を組み合わせると効率良く資産形成ができます。

うまく資産形成をするために注意すべきポイントを、改めて確認しておきましょう。

資産形成に興味があるけれども、実践するには不安がある人や賢い資産形成の方法を学びたい人は、キッズ・マネー・ステーションの講座を受講することをおすすめします。

親子で楽しく学べるコンテンツや講座が豊富に揃っているので、難しく感じるお金や投資の勉強をスムーズにすすめられますよ！